昨日のエントリーでは、「我が国」政府の「普天間」問題に関することを書いたが、今朝の日経新聞では、引き続き、「普天間」問題に関する記事を大きく掲載していた。
米国の他の同盟国がGDPの「3％」近い防衛予算を割いて「平和」を維持してきた中、日本は「0.9％（4兆7,000億円）」に留め、その余力で経済発展を実現してきたわけだが、いつまでも、そのような恩恵には被れないのかもしれない。
僕がこんなことをブログに書いても何の足しにもならないのは百も承知だが、子供（男の子）を持つ親として、もし、本当に有事になったら？と考えると、言葉にできないものを感じる。
小学館のSAPIOという雑誌が、中国が日本を分割当時して西日本を植民地化するという過激な記事を書いているらしいが、そんな悪夢はまっぴらご免である。
しかし、ひとつだけ言えるのは「平和の値段」は無料ではない、ということだろう。
誰かに守ってもらうのか？それとも、自分で守るのか？
瞑想する鳩山政権は、皮肉にも、結果的に、そのことを国民に喚起させているのかもしれない。